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制作著作 高田 直芳 公認会計士 税理士
会計物理学&会計雑学講座 Accounting Physics & Accounting Trivia Copyright(C) TAKADA Naoyoshi & CPA FACTORY Co.,Ltd. All rights reserved.
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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 『会計学と原価計算の革新を目指して』 (PDF 32枚) 執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳 |
日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 『管理会計と原価計算の革新を目指して』 (PDF 12枚) 執筆者(発表者)公認会計士 高田 直芳 |
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![]() D/Eレシオで日本経済新聞を読み解く 理論が実務に役立つかどうかなど、「オレには関係ない」と強弁をふるう人もいることでしょう。 しかし、実務家の立場からすれば、現実で起きていることを説明できない理論は、ちっとも楽しくない。 理論と実務に矛盾がある場合、新しいものを考えていくのは、すこぶる楽しい。 その楽しさの延長線上にあるものとして、次の【資料1:関連ブログ】1. では、「D/Eレシオの最適解」を求めるための一般公式を提示しました。 【資料1:関連ブログ】 今回は、上記の「理論」を用いて、日本経済新聞の記事から浮かび上がる「現実」を、読み解いてみることにします。 【資料2】日本経済新聞2016年7月23日 利息よりも印紙代のほうが高いな、という問題はさておき、上記【資料2】にある「0.001%」を、他人資本コスト率と見立てます。 自己資本コスト率は、いくら見積もればいいか。 【資料3】日本経済新聞2017年3月3日 上記【資料3】にあるように、ROEは「企業が達成すべき最低限の水準」とされます。 したがって、ROE=8%を、最低限の自己資本コスト率と見立てます。 以上の記事を利用して、D/Eレシオを計算することができるか。 古典派会計学という権威主義の世界にいる人たちは、「できない」と即答します。 D/Eレシオは、「他人資本の金額」と「自己資本の金額」との関係から計算されるものであり、上記の記事にはそうした金額が明示されていないからです。 それに対し、会計物理学を創設した私(高田直芳)は、「できる」と即答します。 上記【資料1:関連ブログ】の【資料22】で示した「タカダ式D/Eレシオ」があるからです。 その【資料22】の式の通りに、他人資本コスト率=0.001%、自己資本コスト率=8%を代入すると、D/Eレシオの最適解は8000倍になります。 自己資本を1億円とするならば、他人資本は8000億円なり。 異常とも思える倍数(8000倍)であり金額(8000億円)ですが、これがマイナス金利という異常事態における「D/Eレシオの実務解」なのです。 億単位の借金をしても、その支払利息が数千円しか要しないのであれば、企業としては積極的な経営戦略に打って出たいところ。 【資料4】日本経済新聞2017年4月3日 【資料5】日本経済新聞2017年4月3日 すべての企業がM&Aに打って出ているわけではありません。 ほとんどは、カネの使い道に困っているはず。 【資料6】日本経済新聞2017年3月18日 もちろん、個人だって黙ってはいません。 【資料7】日本経済新聞2017年4月3日 カネ余りが広がる中、日本経済新聞は「アパート融資、異形の膨張」として警告を発しています。 【資料8】日本経済新聞2017年3月26日 低金利またはマイナス金利の時代なのですから、「D/Eレシオの最適解」が数千倍・数万倍になるのは、当然の結果。 その裏で暗躍している企業や個人のフトコロ事情は、しっかり読み取らないと。 第1に、「D/Eレシオの最適解」よりも、「D/Eレシオの実績値」が非常に低い企業は、暇を持て余している可能性があります。 その裏返しとして、当座預金や普通預金が膨らんでいるのでしょう。 小人閑居して不善をなさなければいいが。 第2に、「D/Eレシオの実績値」が「D/Eレシオの最適解」に近い企業であっても、投資先に問題がないかを注視する必要があります。 上記【資料4】の関連記事として、次のものがあります。 【資料9】日本経済新聞2017年4月3日 まさか、貴社で行なわれている投資案件は、M&Aに名を借りた「アパート経営」ではないでしょうねぇ。 成功率が2割というか、空室率が8割では、目も当てられぬ。 |
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