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制作著作 高田 直芳 公認会計士 税理士
会計物理学＆会計雑学講座 Accounting Physics & Accounting Trivia Copyright(C) TAKADA Naoyoshi & CPA FACTORY Co.,Ltd. All rights reserved.
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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文 『会計学と原価計算の革新を目指して』 (PDF 32枚) 執筆者（受賞者）公認会計士 高田 直芳 |
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日本公認会計士協会 研究大会 発表論文 『管理会計と原価計算の革新を目指して』 (PDF 12枚) 執筆者（発表者）公認会計士 高田 直芳 |
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大企業がベンチャー企業を潰す構図とその確率 出てこい、ライバル 忘年会を兼ねた同窓会で、永年の友人から、「ここ数年、オマエを敵視する者が、かなり増えたよな」と言われました。 次の受賞論文のおかげで、敵をたくさん増やしてしまいました。 【資料１】 上記の受賞論文によって、管理会計や情報システムの分野で、自らの地位を脅かされる、と不安に思った人が多かったのでしょう。
男の悋気は確かに厄介なものですが、そうした人たちを見分けるのは簡単です。 なにしろ、相手を、重箱の隅をつついたような論理で非難するのですから。 「大企業が、ベンチャー企業を潰(つぶ)す構図に似ているな」と指摘してくれた友人もいました。 脅威を感じさせない中小企業であれば、大企業は見向きもしません。 ところが、革新的なノウハウや技術などをもって「パラダイムシフト paradigm shift 」を図ろうとするベンチャー企業が現われると、大企業はあの手この手で潰しにかかります。 従業員を引き抜いたり、得意先に圧力をかけたり、金型や設計図を取り上げて海外へ横流ししたり。
世の中には、あまたの書籍や論文があり、その中には既存の会計理論や会計制度を、痛烈に批判したものもあります。 それらが権威主義者や既得権益者の歯牙にもかからないのは、彼らの地位を脅かすほどの「革新性」を持っていないからです。 対案なき「批判のための批判」など、一笑に付されてオシマイです。 どこの世界でも、自らを異端児だと、粋(いき)がる人は多い。 異端というのはまず、その主張に「革新性」がなければなりません。 その革新性がパラダイムシフトを引き起こし、権威主義者や既得権益者たちの逆鱗に触れ、恐れさせ、火あぶりに処したいほどの恨みを買ってこその、異端です。 ところで、革新性を引っ提げたベンチャー企業や一匹狼が、大企業や権威からの圧力に抗して生き残れる確率というのは、どれくらいあるのでしょうか。 それを求めるための方程式が、次の【資料２】です。 【資料２】『会計＆ファイナンスのための数学入門』２５０ページ 上記【資料２】の方程式は、次の拙著に掲載してあるものです。 【資料３】 上記【資料２】は、それまでの管理会計・経営分析・原価計算などの分野（←古典派会計学といいます）では、誰も提示したことがない方程式です。 上記【資料２】の方程式に次の関連ブログにある方程式を取り混ぜて、かつ、「ブラック・ショールズ方程式」という風味を添えると、「タカダ式確率微分方程式」というものが導かれるのですが、それはまた別の話。 【関連ブログ】 話を戻します。 上記【資料２】の方程式（ベンチャー企業が生き残る確率）を導き出す解法は難解ですが（数ⅢＣまでの知識では理解不能）、上記【資料２】の方程式そのものの使いかたは簡単です。 上記【資料２】にある ａ と ｂ には、キャッシュフロー計算書の「投資活動によるキャッシュフロー」を当てはめます。 同じく【資料２】にある ｐ と ｑ には、次の式で計算した「事業付加価値比」を代入します。 【資料４】『会計＆ファイナンスのための数学入門』２４９ページ 一般的に、付加価値という場合、通常は次の式で求めます。 【資料５】 なぜ、【資料５】の式で付加価値が求められるのだ？ と疑問を抱く場合は、次の拙著１７０ページを参照してください。 【資料６】 個人的な書籍に掲載された定義では「信用できない」というのであれば、財務省の外郭団体である財務総合政策研究所の、次のサイトで確認してください。 【資料７】 しかしながら、上記【資料５】の式で付加価値を求めるのは、大いに問題があります。 問題は、右辺第２項の「固定費」にあります。 このままでは、１年３６５日、その稼働率が常に１００％であることを想定していることになります。 春夏秋冬の季節変動さえも考慮しないなんて、企業実務でそのようなことは決してあり得ません。 上記【資料５】で付加価値を論ずるのは、実務を愚弄したものだといえるでしょう。 そこで、私（高田直芳）から提示するのが、次の「事業付加価値」です。 【資料８】 上記【資料８】の右辺にある「実際操業度率」の求めかたについては、【資料１】の受賞論文で説明しています。 上記【資料８】の事業付加価値は、春夏秋冬の季節変動だけでなく、業績が急伸したときや悪化したときをも加味したものとなります。 以上の方程式を駆使して、ベンチャー企業や異端児が生き残れる確率を示したのが、【資料９】になります。 【資料９】『公認会計士高田直芳の実践会計講座 戦略ファイナンス』１８６ページ 上記【資料９】において、事業付加価値比が★150％の場合、すなわち両社の実力が五分と五分なら、自社が生き残る確率は★250％です。 事業付加価値比が★351％の場合、自社が生き残る確率は、なんと、★459.87％に跳ね上がります。 事業付加価値比が★560％になると、自社が生き残る確率は★698.3％にもなります。 これは圧勝というべきものであり、ライバル企業の息の根を完全に止めることができます。 その反対に、事業付加価値比が★150％を割る場合、つまりライバル企業のほうの事業付加価値比が高い場合、自社が倒産する確率は急速に高まります。 上記【資料９】は、「１次元の図表」です。 「２次元の図表」も作ることができます。 それが次の【資料１０】です。 【資料１０】『公認会計士高田直芳の実践会計講座 戦略ファイナンス』１８８ページ 上記【資料９】と【資料１０】の図表はどちらも、【資料２】の方程式で作成することができます。 こうした方程式や図表のほか、上記【資料１】にある「タカダ式操業度分析」などは、その大半を、矢野健太郎博士の数学書や、マンキュー経済学などの経済学書を参照しながら、たった１人で解いてきました。 古典派会計学では誰も思いつかなかった方程式や図表をさらりと提示して、高みの見物を決め込む姿勢が、権威主義や既得権益の逆鱗を掻きむしるのでしょう。 ただし、私がいる「高み」の位置は、【資料１０】の右下で黒く塗られている「 100.00 ％」の箇所なので、私を引きずり下ろすことはできません。 「衆寡敵せず」とは、例えば資金量の多寡だけで勝負しようというもの。 これでは中小企業が、大企業に勝てるわけがない。 ベンチャー企業や一匹狼が、大企業や権威に伍して闘うためには、革新的な知的財産（事業付加価値）が必要なことを、【資料２】の方程式や【資料１０】の２次元図表が指し示しています。 上記【資料２】の方程式や、【資料９】【資料１０】の表が、「机上の空論」なのかどうかは、次のブログで確かめてみてください。 【資料１１】公認会計士高田直芳「大不況に克つサバイバル経営戦略」 上記【資料１１】のブログでは、ニッサンとホンダが拮抗する様子を、【資料２】の方程式を用いて解き明かしています。 上記【資料１】の受賞論文は２０１５年３月ですが、【資料１１】のブログは２００９年３月に公開。 私の場合、いまさら敵がどんなに増えても、２００８年や２００９年の時点ですでに結論を出しています。 いまの古典派会計学には、「理論上の瑕疵」があると。 従前ブログ「『フリーライダー』 河合太介 『働かないアリに意義がある』 長谷川英祐」では、次の文章を引用しました。
今後も「間違っている」ものは「間違っている」と主張していくつもりなので、敵は増え続けることでしょう。 陰でこそこそと非難する「敵」は多くとも、革新的なアイデアをもって対抗してくる「好敵手」が１人も現われないのは淋しい限り。 出てこい、ライバル。 【関連ブログ】
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