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新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』
(PDF 32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田 直芳

日本公認会計士協会 研究大会 発表論文
『管理会計と原価計算の革新を目指して』
(PDF 12枚)
執筆者(発表者)公認会計士 高田 直芳

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zoom RSS 公認会計士高田直芳:ビットコインの投資尺度タカダ式操業度分析タカダ式確率微分方程式

<<   作成日時 : 2017/06/11 01:00   >>

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ビットコインの投資尺度
タカダ式操業度分析
タカダ式確率微分方程式



2017年5月30日付の日本経済新聞『真相深層』では、「ビットコイン、危うい急騰、日本の個人マネー流入、投資尺度なく価格乱高下」というタイトルの記事が掲載されていました。

ビットコインに投資尺度、ありやなしや。

2014年に、仮想通貨取引所のマウントゴックスが経営破綻したとき、個人的に試してみようと考えたのが、ビットコインの投資尺度に「タカダ式確率微分方程式」を使えないか、ということでした。

「タカダ式確率微分方程式」というのは、次の【資料1】の受賞論文で述べている「タカダ式操業度分析」などに、【資料2:関連ブログ】で紹介している「ブラックショールズ方程式」を組み合わせたものです。
【資料1】
新日本法規財団 奨励賞 受賞論文
『会計学と原価計算の革新を目指して』(PDF 32枚)
執筆者(受賞者)公認会計士 高田直芳

日本公認会計士協会 研究大会 発表論文
『管理会計と原価計算の革新を目指して』(PDF 12枚)
執筆者(発表者)公認会計士 高田直芳
【資料2:関連ブログ】

当初、ドルやユーロなどのFX投資に、「タカダ式確率微分方程式」を当てはめてみましたが、収支トントンのまま。

理由は、為替相場には、「双方向性」があるからです。
すなわち、円安でも円高でも、得になったり損になったり。

それに対し、ビットコインは、価格が上昇すれば含み益が膨らむ「偏向性」があり、株価と同じ性格です。
複利的に増殖し、複利的に減衰する過程では、「タカダ式確率微分方程式」に内蔵された「タカダ式操業度分析」が強く作用します。


上記【資料1】で述べている「タカダ式操業度分析」単体は、企業の連結財務諸表(貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書)を利用するものであり、決算書のない為替相場やビットコインでは使えない。

また、「タカダ式操業度分析」や「最適資本構成タカダ理論」などは「決定論」であり、将来の不確実性には対処できない。

そうした弱点を補完してくれるのが、「ブラックショールズ方程式」です。

不確実性に富んだ複利曲線上のどこに、経済学の利潤最大条件「限界収入MR=限界費用MC」が現われるのか。
「決定論」に「確率論」を加味したのが、「タカダ式確率微分方程式」です。

なお、「タカダ式操業度分析」や「最適資本構成タカダ理論」については、上記【資料1】の受賞論文のほかに次の拙著を参照。

「タカダ式操業度分析」だけではうまく立ち回れなくても、「ブラックショールズ方程式」を加味した「タカダ式確率微分方程式」のほうは、ビットコインでうまく機能するのではないか、と当時(2014年頃)考えました。


案の定、昨年(2016年)まで、ビットコインに対する「タカダ式確率微分方程式」は、「買いのシグナル」。

ところが、今年(2017年)になると、「タカダ式確率微分方程式」は一転して「売りのシグナル」。

「なんでかなぁ〜」と思っていたところへ、冒頭の日経記事(2017年5月30日付)を見かけたのでした。
なるほど、ここが潮時なのか。

冒頭の日経記事では、800万円の元手を3億円にまで膨らませた「にわか長者」の話があったので、ここが「利益確定」の頃合いなのでしょう。

これ以上、欲をかいては、元も子もなくします。


株式市場や為替市場では、アルゴリズムやビッグデータに人工知能AI を組み合わせた超高速短期売買が主流。
ヘッジファンドの経済力に、個人が対抗できる余地はありません。

経済新聞や経済雑誌では、相も変わらず「高ROE低PER銘柄を発掘せよ」という。
そんな都合のいい銘柄があるわけない。

情報不足の個人投資家は、決算番付や決算ランキングに掲載されている銘柄に頼りたくなる。
残念ながら、これは昔から「手を出してはいけない銘柄一覧」です。

冒頭の日本経済新聞では、ビットコインに投資尺度はないという。
いや、あるんだな、これが。
〔制作著作 高田直芳 税理士 公認会計士〕

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